日本とニュージーランドの二拠点生活はできる?年間の暮らし方・学校・税金を解説

日本とニュージーランドを行き来する二拠点生活

日本とニュージーランドの二拠点生活

ニュージーランドへの移住を考えるとき、「日本での生活を完全に終わらせて移住する」以外にも、日本とニュージーランドの両方に生活拠点を持つ方法があります。

たとえば、1年のうち数か月をニュージーランドで過ごし、残りを日本で生活するという暮らし方です。

仕事をする場所に縛られない家庭や、子どもの教育環境を海外にも広げたい家庭などにとっては、完全移住ではなく二拠点生活が選択肢になることもあります。

ただし、実際に二拠点生活をする場合は、単純に住宅を2つ用意すればよいわけではありません。

二拠点生活で特に重要になること

項目確認すること
年間スケジュール日本とNZでそれぞれ何か月生活するか
滞在資格NZに滞在できる期間やビザの条件
子どもの学校学期中をどちらの国で過ごすか
住まい両国に住宅を維持するか
税金滞在日数や生活拠点による税務上の扱い
医療・保険両国で必要となる医療や保険
移動年間の航空券や日本-NZ間の移動回数

子どもがいる家庭では、学校のTerm(学期)があるため、大人だけの二拠点生活とは年間スケジュールの組み方が大きく異なります。

1年をどう分けて暮らす?

二拠点生活では、日本とニュージーランドで過ごす期間をどのように分けるかによって、暮らし方が大きく変わります。

「半年ずつ暮らす」「日本を中心にしてNZで数か月過ごす」などさまざまな形がありますが、家族の場合は子どもの学校があるため、単純に6か月ずつ分けるのが難しいケースもあります。

二拠点生活の年間スケジュール例

暮らし方イメージ
NZ中心NZを生活の中心にして、日本へ年に数回帰国
日本中心日本を生活の中心にして、NZで数週間〜数か月滞在
半年ずつ1年をおおよそ半分ずつ両国で生活
学校中心子どもの学期に合わせてNZに滞在し、休暇期間などを日本で過ごす

子どもがいる家庭では、NZのTerm(学期)と日本の学校年度が異なる点にも注意が必要です。

そのため、二拠点生活を始める前に「どちらの国を生活の中心にするのか」を決めておくと、学校や住まい、年間の移動スケジュールを組み立てやすくなります。

日本からニュージーランド各都市への移動については日本からニュージーランド主要都市まで何時間?航空券の費用・乗り継ぎを比較で詳しく説明しています。

子どもの学校をどうするかが二拠点生活の大きなポイント

家族で日本とニュージーランドの二拠点生活をする場合、特に難しいのが子どもの学校です。

数週間の滞在であれば日本の長期休暇を利用する方法もありますが、数か月単位でニュージーランドに滞在する場合は、どちらの国の学校を生活の中心にするのかを考える必要があります。

学校について確認したいこと

  • 日本とニュージーランドの学期・長期休暇の違い
  • ニュージーランドの学校へ通える滞在資格か
  • 学校へのEnrolment(入学・登録)条件
  • School Zone(学区)の有無
  • 日本へ戻ったときの学校や学習の継続

「半年は日本、半年はニュージーランド」という暮らし方では、毎年2つの学校を自由に行き来できるとは限りません。

子どもがいる家庭では、まず教育の拠点をどちらの国に置くのかを決め、そのうえで長期休暇やTerm(学期)に合わせて二拠点生活のスケジュールを考える方が現実的です。

ニュージーランドの学期と長期休暇については「ニュージーランドの学校はいつ休み?Termと長期休暇を解説」で詳しく紹介しています。

二拠点生活では住まいをどう維持する?

日本とニュージーランドの両方に生活拠点を持つ場合、住んでいない期間の住宅をどうするかも考える必要があります。

特にニュージーランドで数か月単位の生活を繰り返す場合、毎回短期滞在用の住宅を探す方法と、賃貸や所有によって継続的な拠点を持つ方法では暮らしやすさが大きく変わります。

ニュージーランド側の住まいの持ち方

方法特徴
住宅を所有家具や生活用品を置いたまま自分たちの拠点として利用しやすい
長期賃貸継続した生活拠点を持てるが、不在期間も家賃が発生する
短期賃貸滞在期間だけ住宅を確保できるが、毎回同じ地域・住宅を確保できるとは限らない

二拠点生活では、使っていない期間の住宅費だけを見るのではなく、「NZへ到着したらすぐ普段の生活を始められるか」という視点も重要です。

特に毎年同じ地域で長期間過ごす予定なら、学校や生活環境も含めて、継続的な生活拠点を持つメリットは大きくなります。

ニュージーランドの住宅を探す方法についてはニュージーランドで家を探す方法を解説|賃貸・エリア選び・内見までの流れで解説しています。

二拠点生活では税金の「居住者判定」に注意する

日本とニュージーランドを行き来する生活では、「どちらの国に何日滞在したか」が税金にも関係してきます。

ただし、税務上の居住者は「半年以上住んだから自動的にこちら」と単純に決まるものではありません。

ニュージーランドでは滞在日数に加えて、ニュージーランドに継続して利用できる住居があるかなど、生活拠点との結びつきも税務上の居住者判定に関係します。

二拠点生活で整理しておきたい税務情報

項目確認すること
NZでの滞在日数1年間だけでなく一定期間の滞在記録
日本での生活日本側の住居や生活拠点
NZでの住居継続的に利用できる住宅があるか
収入・資産給与、投資、利息などの収入
両国の税務日本とNZそれぞれで税務上どう扱われるか

投資収入や海外資産がある場合は、二拠点生活を始める前に税務上の居住者判定を確認しておくことが重要です。

税務上の扱いは家族ごとの滞在状況や資産・収入などによって異なるため、個別の判断が必要な場合は日本とニュージーランドの税務に詳しい専門家へ確認しましょう。

ニュージーランドの富裕層向け銀行についてはニュージーランドの富裕層向け銀行はどこがおすすめ?プライベートバンクを比較で解説しています。

二拠点生活では滞在資格も確認する

日本とニュージーランドの二拠点生活では、年間スケジュールを決める前に、ニュージーランドにどのくらい滞在できるのかを確認する必要があります。

滞在できる期間や条件は、Visitor Visa、就労・就学に関するビザ、Residence Class Visaなど、持っている滞在資格によって異なります。

また、ニュージーランドの居住権を持っている場合でも、海外との往来を続ける場合は、ニュージーランドへ再入国できる条件を確認しておくことが重要です。

ビザや移民制度は変更されることがあるため、二拠点生活の年間スケジュールを決める際は、Immigration New Zealandの最新情報を確認しましょう。

二拠点生活はどちらを生活の中心にするか決めることが大切

日本とニュージーランドの二拠点生活には、半年ずつ暮らす方法や、どちらかの国を中心にして定期的に行き来する方法など、さまざまな形があります。

特に家族で二拠点生活をする場合は、子どもの学校をどちらの国に置くのかによって、年間の滞在スケジュールも大きく変わります。

また、ニュージーランドでの滞在資格や住まい、税務上の居住者判定なども事前に確認しておく必要があります。

まずは「1年のうち、いつ、どちらの国で暮らすのか」を具体的な年間スケジュールにしてみると、二拠点生活が現実的かどうか判断しやすくなるでしょう。

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